生活ができないほど給料が安くて少ないって、辛いですよね。
会社の給料が安く貯金もできない、そんな生活をしていると、
- お祝い事も出費が気になって喜べない
- 病気になってもお金が心配で病院に行けない
そんな不自由な生活を過ごさなければなりません。
ただ不況の中、「仕事があるだけでもありがたいと思わないと」と、給料が安くても我慢して働いている人もいます。
その一方、「自分の給料が他の人に比べて安すぎるのでは？」と疑問に思いながら、職場の居心地が良くて辞められない人も。
生活できないほどではないけれど、贅沢もできない、そんな今のままでは結婚することもままならないだけでなく、必ずやってくる老後の生活も心配です。
そこで、ここでは給料の安さを理由に転職してもいいのか、また転職を考える前に今すぐできる対処法について詳しくご紹介します。
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目次
なぜ給料が少ないの？その理由は？
同窓会で元同級生に会うと、同じ年なのに高級スーツをパリッと着こなしている人もいれば、未だにフリーターでその日暮らしという人もいます。
同じ年なのになぜこんなに差が付いてしまったんだろう、とちょっと悲しくなりますよね。
女性の場合は旦那さんの稼ぎがいいから専業主婦という人もいれば、子供の世話をしながらパートに出て毎日忙しく働いている人もいます。
そもそも、なぜこんなに給料の差があるのでしょうか。うっかり見落としてしまいがちなその理由について詳しくご紹介します。
基本給が安いから
当たり前ですが、基本給が安いことが給料が安い原因の一つです。
公務員の場合は一定の給与体系が法律で決まっていますが、民間企業の場合はそれぞれの会社で基本給が決まっています。それが給料に差が付く大きな理由ですね。
この基本給は、業種などによっても違いがありますが、ボーナスの支払時にも基本となります。
役職があれば、
- 役職手当
- 交通費
- 住宅手当
が基本給に追加され、そのトータル金額から厚生年金や健康保険といった天引きされる費用を除いた分が手取り給与、実際に受け取る給与となるわけです。
基本給は勤続年数や、勤務実績などによって昇給する可能性がありますね。
その一方で、業績不振の場合などには減給されることもあるので、年度ごとに確認しておきましょう。
働いても残業代が出ない仕組みになっているから
働いても残業代が出ない場合、給料の安さの原因になります。
私が働いていたとある会社では、残業代が付かない代わりに一定額の手当てが付いていました。
会社の業績が上がるとその手当てに追加され、逆に業績が悪化すると引かれます。
ただし事務系の部署は手当てはなしで定刻退社、手当てが付く部署は早出はもちろん残業は当たり前というルールで、とてもではありませんが、働きに見合わない給与体系でした。
これは「見なし残業代」といわれ、営業の仕事や交代制などで残業時間を把握しづらい会社で、先に「毎月これぐらい残業する予定」の額を給与に含めるとしたものです。
ただし、会社によっては「月に何十時間分の残業」といったことが明確にされていないなど、違法性がある見なし残業代が支払われている可能性がありますね。
さらに、
- 周知せず会社が勝手に見なし残業代を設定している
- 労働者側が見なし残業代について正確な知識を持っておらず、理解しないまま書類にサインしてしまう
といったことも増えてきているので、注意が必要です。
誰でもできる仕事・代わりが必要ない仕事だから
会社の仕事が年齢や性別に関係なく、資格などがなくても誰にでもできる仕事である場合、元々の給与が低く設定されている可能性があります。
例えば、病院の受付で会計をしている人の場合は医療事務の資格が必要ですが、会社で事務の仕事をしている人は資格がなくてもできますよね。
もちろん、全くパソコンが使えない場合はその操作の練習からする必要がありますが、担当の人が辞めても誰かが代わりに仕事ができるのなら問題はありません。
このように、
- 誰でも指導すればすぐにできる仕事
- 資格や技能が必要ない仕事
- 専門性のない仕事
は、元々の基本給も低い傾向にあるのです。
給料が少ないから仕事を辞めるのは転職理由としてあり？いくらぐらいなら決意すべき？
給料が安く毎日の生活が苦しい、でもせっかく働いているのに辞めてもいいのか、と悩む人は少なくありません。
すぐに次の仕事が見つかればいいですが、そういった保証もないのに辞めるのは自分のわがままだ、と考えて行動をストップしてしまいがちです。
ただし、転職理由が「給料が安いから」というのは間違いではありません。
そこで「転職すべき」基準について、実際に自分が今もらっている給与の数字などから「転職した方がいい」ポイントをご紹介します。
転職や退職理由に「給与が少ない」を挙げる人は多い
厚生労働省が毎年調査している「雇用動向調査」。
この平成29年度の調査で、前職を辞めた理由として以下のことが挙げられています。
- 定年もしくは契約期間の満了
- 労働条件が悪かった（労働時間や休日等）
- 収入（給与）が低かった
- 人間関係が悪かった
参考記事：平成29年雇用動向調査結果の概要（転職入職者の状況）～厚生労働省～
男女別に見ていくと、男性は労働条件や給与を理由に挙げ、女性は労働条件と人間関係を理由に挙げています。
男性は家族の働き手という立場もあることから、安い給料で働き続けることを我慢しない傾向にありますね。
年齢にもよるが手取りが15万から18万円なら転職を考えよう
年齢ごとに、他の人がどれぐらいの給与をもらっているのか知っておくことも必要です。
| 年齢別 | 平均（男女平均） |
| 20～24歳 | 262万円 |
| 25～29歳 | 361万円 |
| 30～34歳 | 407万円 |
| 35～39歳 | 442万円 |
| 40～44歳 | 468万円 |
| 45～49歳 | 496万円 |
参考記事：民間給与実態統計調査～国税庁～
男性は年齢と共に給与が高くなりますが、女性は年齢による給与格差はあまりありません。
これは、結婚や妊娠出産で休職や退職する人がいることなども関係していると考えられます。
年齢にもよりますが、年収300万円が平均のボーダーラインですね。
さらに、
- ボーナスがない
- 毎月の手取りが20万円ない
という状態であるなら、他の人と比べてもかなり低い給料です。
この場合は、転職を考えるべきかなりギリギリのラインですね。
給料が少ないのが結婚できない理由なら考えよう
付き合っている相手がいて将来結婚も考えているけれど、自分の給料では生活できない、そんな風に考えたことはありませんか。
給料が少ないからいつか上がる時まで待とう、そんなことを考えているのなら、考えを改めましょう。
結婚をして子供が欲しい場合、その子供が大人になって独立するまでの生活費や学費を考える必要があります。
それが十分にまかなえる給与が、今の会社でもらえるようになるという確証がないのなら、今すぐ転職する方が現実的ですね。
生活保護が必要なほどの給与の少なさなら考えよう
病気などで長時間働けないなど、様々な理由から生活保護を受ける人は多くいます。
仕事がない人のための制度となっていますが、働いても収入が最低生活費より少ない場合にも受給が可能な仕組みなんですよ。
この最低生活費とは、
- 生活扶助
- 教育扶助
- 住宅扶助
の3つを合計した金額のこと。
ただし、住んでいる地域によって土地の価格や物の価格に違いがあるので、地域ごとに級地が設定され、基準額が定められています。
参考記事：生活保護制度における生活扶助基準額の算出方法～厚生労働省～
厚生労働省で基準値が設定されていますが、支給される額は
- 住んでいる地域（級地）
- 年齢
- 家族構成
で決まっており、車の所持や贅沢品の所持ができないなど一律の制限があり、所持している場合は売るよう指導されることも。
自分の給料で生活できず、生活保護が必要な状態かどうかを自分で計算してみましょう。
ただ、生活保護を受けるよりも転職して十分に働けるというのであれば、早めに今の会社に見切りをつけることも考えた方が良いですね。
給料が安くて生活できない！解決するためにすぐできる対処法
働いていて給料が入ってきているとしても、
- 貯金ができない
- 休日に外食をしたり遊びに行く余裕がない
ということも、「生活できない」ことに含まれます。
ただし好条件の転職を考えるとしても、今の仕事をすぐ辞めてしまっては次の仕事が決まるまでの生活が不安ですよね。
そこで今からすぐに始めたい、給与が少ない時の対策をご紹介します。
できる範囲での節約をしてみる
節約というと、
- 激安スーパーやセールで食料品をまとめ買い
- 小まめにコンセントを抜く
- 毎日お弁当を作る
といったことが思い浮かぶかもしれませんが、実際にはあまり節約効果はありません。
それに、節約でかえって手間が増えたり気持ちがすさんでしまっては意味がありませんよね。
節約は大きな金額のものから見直すのがおすすめです。
例えば、
- 携帯やスマホを格安スマホに変える
- 不要な保険をやめる
といった方法は大きな節約になります。
転職が無事できた時にまた見直すようにすれば、ストレスもたまりませんよ。
働く時間を長くする
体力や気力がまだ十分にあるのなら、今の会社で残業を積極的にするという方法もあります。
ただし、仕事が定時内にできるにもかかわらず引き延ばすといった方法は、後々自分に不利になるので注意しましょう。
バイトやパートなどの場合は、働いた分だけ収入も増えるので、将来を考えて今だけ働く時間を増やしてみるといった働き方もおすすめです。
給与について会社と直接交渉する
基本給が他に比べて低い、また必要な残業をしているのに残業代が付いていないといった場合には、会社に交渉する方法も良いでしょう。
見なし残業代が付いていても月の残業時間と見合わない場合、交渉の余地があります。
ただし、会社にとってそれほど必要な人材でない場合には、交渉に応じてくれなかったり、「不満なら辞めてもいいです」といわれるかもしれません。
労働基準監督署に申し出る方法もありますが、相談はできても残業代の支払いをさせるといったことができないんですよね。
裁判をするしかなく、交渉が長期にわたるのであまりおすすめではありません。
すぐできる副業を始めてみる
この場合の副業とは、仕事の後のアルバイトや在宅でできる内職やパソコンを使った仕事のことをいいます。
会社によっては副業を禁止していることもあるため、就業規則を確認しておきましょう。
ただし、会社が終わってからバイトをするのは体力的にも難しいことが多く、両立できなくなりがちです。
私も臨時職員をしていた時に、あまりにお金がなく夜に居酒屋のバイトをしていましたが、睡眠時間が数時間という生活で結局両立できなくなった経験があります。
職場でつい居眠りをしてしまったりと、仕事になりませんでした。。
副業をするとしても、本業に支障が出るほど力を入れ過ぎないようにしましょう。
会社に有利となるスキルを身につける
会社によっては、資格を取っていると手当てが支給されることがあります。
業種にもよりますが、正社員の場合は資格を取れるよう教材費などの補助をしてくれることもあるので、チェックして資格を取ることも考えましょう。
資格によって手当てには違いがありますが、1万円以上付くこともあり、毎月と考えると無いよりはあった方が助かりますよね。
今よりも条件のよい会社に転職する
給料をアップさせるための一番の方法は、やはり転職です。
ただし、
- 基本給や手当などがどういった給与体系なのか
- 職場は仕事しやすい環境なのか
- 労働時間や残業の有無
など、妥協せずに選ぶ必要があります。
給料が高い会社で働いている人には、特別な才能があったわけではなく、「たまたま就職したその会社が高い給料を払う会社だった」だけに過ぎません。
きちんと実績に見合った給料を支払ってくれる会社を選べば、あなたも今の生活から抜け出すことは十分に可能です。
もし給料が低くて悩んでいるなら、転職も必ず選択肢に入れましょう。
【まとめ】給料が安くていろいろなものを諦める前に転職を考えよう
給料が安いと、いろんなことができなくなりますよね。
友達との食事や飲み会を断ったり、せっかくの楽しいことをお金がないからとあきらめるのはとても辛いものです。
不思議なことに、お金のない人の周りにはお金のない人が集まり、お金がある人の周りにはお金持ちが集まります。
「お金がなくても何とかなる」とそのままでいることは、いろいろなことをこれからもあきらめていく人生になってしまうんですよ。
でも、そんなの嫌ですよね。
お金のない人生から抜け出すには、給料が安い会社から高い会社に行くしかありません。
手当てや残業代をきちんと払ってくれる会社に転職ができれば、給料の安さにうんざりしながら働き続ける必要はないんですよ。
もし、今の会社の給料が労働に見合っていない、他の人に比べて低すぎると思うなら、今の会社を辞めることもあなたの権利だと考え方を変えましょう。
もっと高い給料を払ってくれる会社はたくさんあるので、給料の安さに悩んでいるなら、ぜひ転職エージェントや転職サイトをチェックしてみてくださいね。
